国立大学創設以来、100年に1度の大改革と言われた国立大学独立法人化が実施された。大方の大学はその対応に追われたが、この大改革を自らの変革のチャンスと捉え、むしろ積極的に法人化をバネに飛躍しようとした大学組織がある。東京大学先端科学技術研究センターがそれだ。同センターは1987年の創立以来、他の大学や大学付置研究所とは大きく異なる理念を掲げて運営されてきたユニークな伝統を持つ。学際性・流動性・国際性そして公開性をモットーに独自の研究組織を作り上げてきた。10年に限った教員の任期制、文理融合を目指した研究方針をはじめ、現在世の中の注目を集めている産学連携の先駆けでもあった。さらに2001年からは科学技術振興調整費に基づく戦略的研究拠点育成事業の対象となり、Super Center of Excellence（スーパーCOE）に成長するためのビジョンを持っている。つまり先端研は「先天的に」変革を続ける研究組織であり、今回の大学の法人化を先端研は願ってもない追い風にするだけのポテンシャルを秘めていた。そのポテンシャルをいかに現実のものとするか、先端研の取り組みに密着した。

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