世界自動運転・コネクテッドカー開発総覧【増補改訂版】

日経BP総研 クリーンテックラボ / テクノアソシエーツ 調査 

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内容紹介

CES2018、2018年5月までのモーターショー(デトロイト、ジュネーブ、北京)での発表と各企業の個別発表から、重要項目をピックアップして追記・拡充!

イノベーティブな先端企業55社の調査データ、自動運転社会の全体像、産業構造/ビジネスモデル/競争・協調領域を徹底分析

自動運転技術が生み出す社会的インパクトは、自動車業界にとどまりません。AI、IoT、そしてコネクテッド技術をコアテクノロジーとした上で、シェアリング・エコノミー、ビッグデータ、ロボティクスなどの新分野の産業を創成し、既存産業に変革をもたらします。

開発計画を推進する企業は多種多様。Audi、BMW、Daimler、Tesla、トヨタ自動車に代表される世界的な自動車メーカー、Bosch、Continental、デンソーなどの自動車部品サプライヤー、Waymo(旧Google)やBaiduなどのクラウドベンダー、Intel、NVIDIAなどの半導体ベンダー、クルマの周辺状況認識に欠かせないセンサーベンダー、リアルタイムで収集した交通情報や地図をクラウド経由で配信する位置情報ベンダー、シェアリングエコノミーで新しいモビリティサービスを提供するオンデマンド配車事業者・・・。世界中の先端企業が、この新しい自動運転産業のキープレイヤーとなるべく技術開発と事業連携に乗り出しています。

注目すべきは、各社がそれぞれ開発した独自技術を磨くことと同じぐらい他社との連携を重視していること。自動運転時代のモビリティビジネスは複雑かつ巨大な技術システムとして構築されるため、一つの企業グループだけでビジネス全体を設計・開発・管理することはできません。このため、他社にない独自技術を生み出すことと同じぐらい、他社の技術やサービスと調和する能力が求められます。そして各企業は、自らの役割を明確にし、互いに尊重し合ってエコシステムを保ちながら、ニーズの変化に合わせて継続的に自己改革を続けようとしています。

本レポートでは、自動運転、コネクテッドカー、そして新しいモビリティビジネスの開発を中核に据える世界の先端企業を取り上げ、それぞれのビジョン、活動実績、提携・協業など、自動運転開発にかかわるファクトを厳選して抽出。個々のファクトを横断的かつ多面的に分析することで、自動運転社会の全体像と今後のビジネス展開のポイントをわかりやすく解説します。

◆【増補改訂版】のアップデートについて

好評を博した「世界自動運転・コネクテッドカー開発総覧」(2017年12月14日発行)に、2018年5月までに開催された各種イベント(CES 2018、デトロイトモーターショー、ジュネーブモーターショー、北京モーターショー)での発表と、各企業の個別発表の中から、自動運転・コネクテッドカーに関連する重要項目をピックアップして記述内容を追記・拡充しました。

注目したいのは、トヨタのモビリティ・カンパニー宣言、DaimlerとBMWのモビリティ事業統合、そしてWaymo/Lyft/Drive.AIなどのロボタクシーサービス展開など、自動運転を活用したモビリティサービスの構築の動きが急であることです。カリフォルニア州が「ドライバーレス」での公道テストを認めるルールを設けるなど、制度面でも自動運転車を用いたモビリティサービスの実現に向けた動きがありました。自動運転を巡る開発競争は、自動運転車そのものの開発だけでなく、いかに効率的なモビリティサービスを実現するかを競う段階に入りつつあります。

完全自動運転車の開発についても新たな動きがありました。GMは2019年に、Baiduは2018年中に完全自動運転車の量産を始めると宣言し、Waymoも2019年までにFCAとJLRと共同でそれぞれのクルマをベースとするロボタクシーを開発する計画です。このほか、5Gを用いたC-V2Xの実用化、量子コンピュータをモビリティサービスの開発など、新技術の活用に向けた開発活動も進んでいます。

急速な発展と変化が進む「自動運転・コネクテッドカー開発」の最新状況をぜひ、ご確認ください。

◆本レポートでわかること
・自動運転社会の目的とその実現に向けたロードマップ
・自動運転車の社会実装に求められる技術、サービス、制度
・自動運転社会が作る新たな産業と影響を受ける産業分野
・モビリティサービス全体の競争領域と協調領域
・コネクテッドがもたらす価値と課題
・キープレイヤーのビジョン、実績、提携関係

※「世界自動運転・コネクテッドカー開発総覧」(2017年12月発行)をご購入いただいた方へは、別途、ご購入者様専用のご案内を差し上げます。

商品詳細

発行元
日経BP社
発行日
2018年6月29日
ISBN
9784822292607
ページ数
500
サイズ
レポート〔A4判〕、PDFデータ〔CD-ROM〕
原著者
日経BP総研 クリーンテックラボ / テクノアソシエーツ