世界自動運転・MaaS開発総覧

日経BP総研/テクノアソシエーツ 調査 

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内容紹介

自動運転とMaaSが作る次世代モビリティ社会、既存産業を巻き込んだ事業変革が始まっています

2018年10月、米Waymoが米アリゾナ州で自動運転車を用いたロボタクシーサービスを開始しました。スマホアプリで行き先を指定するこのサービスは、「自動運転+MaaS」の先駆けであり、次世代モビリティ社会が目の前まで来ていることを強く印象づけました。

自動車産業は、自動運転技術とコネクテッド機能、そして移動ニーズを瞬時に捉えて、移動リソースとの適切なマッチングを実現する配車プラットフォームの登場によって、巨大なモビリティ産業へと生まれ変わりつつあります。この新しいモビリティビジネスのゴールは、利用者の多様な移動ニーズに迅速に答えるモビリティサービスを、スマホアプリの形で提供することです。そしてこの新しいモビリティサービスは、自動車産業をはじめとする様々な産業分野に属する企業が、それぞれの得意とするところを持ち寄ってエコシステムを作ることで成立します。

AIスタートアップを買収して技術強化を急ぐ米GM、米Ford Motor。自動運転技術の強化とモビリティ企業への転身を急ピッチで進める独BMW、独Daimler、独Volkswagen、トヨタ自動車。自動運転同様にMaaS事業向けの技術開発に本腰を入れる独Bosch、デンソー。自動車産業を支えてきた自動車メーカー大手と自動車部品サプライヤー大手は、次世代モビリティ産業に向けた改革を始めています。

MaaSの先鞭となるオンデマンド配車サービスで企業価値を高める米Uber Technologies、米Lyft。クルマ・自転車・公共交通を組み合わせたMaaSサービスで新たなモビリティ社会を提案するフィンランドのMaaS Global、スウェーデンのUbiGo。MaaS事業者向けのサービ基盤提供に乗り出すオーストリアのFluidtime Data Services、米Ridecell。MaaS事業の主役をうかがう企業の顔ぶれはさまざまです。

自動運転車の実用化には、米Velodyne LiDARや米Luminar Technologiesなどのセンサーメーカー、イスラエルのMobileyeや米NVIDIA、中国Baiduをはじめとする自動運転プラットフォームベンダー、高精度な3次元デジタル地図やリアルタイムの交通情報を提供するHERE Technologiesや蘭TomTomなどのクラウド地図ベンダーなど、さまざまな技術分野の研究開発が欠かせません。

次世代モビリティ社会は、その実現を支える技術企業に大きな市場を提供するだけでなく、そのサービスを利用する企業にも事業創造の場を作ります。米May Mobility、米Nuro、米Robomart、米Udelvなどのスタートアップ企業は、自動運転車両を開発し、それを活用した新ビジネスの提案を始めています。

本レポートでは、世界の自動運転・MaaS開発を牽引する先端技術企業63社のビジョン、開発実績、提携・協業状況の調査結果を報告するとともに、近未来のモビリティ社会の姿とそれに至るプロセス、課題、産業構造の変化などを示します。

主な内容
【第1章】分析編
1-1 次世代モビリティ社会の概要
1-2 自動運転開発の目的
1-3 自動運転車の社会実装
1-4 MaaSの全体像と産業構造
1-5 技術開発と事業創出における競争領域と協調領域
1-6 自動運転・MaaSがつくる新市場

【第2章】データ編
2-1 自動車メーカー
2-2 自動運転車両開発ベンダー
2-3 自動車部品サプライヤー
2-4 システム開発ベンダー
2-5 半導体ベンダー
2-6 センサーベンダー
2-7 地図・位置情報事業者
2-8 MaaS事業者/MaaSシステムベンダー

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商品詳細

発行元
日経BP社
発行日
2019年3月29日
ISBN
9784296102235
ページ数
602
サイズ
専用4穴バインダー式A4判
原著者
日経BP総研/テクノアソシエーツ